Zoom AI議事録の作り方|AI Companionの設定手順と精度アップのコツ

Zoom AI議事録の作り方|AI Companionの設定手順と精度アップのコツ

労務更新日:2026-08-21

Zoomの有料プランで使えるAI Companionは、会議中の発言を自動要約し決定事項や次のアクションまで整理してくれます。設定手順や精度を高める工夫、無料プランでの代用法、外部ツールとの使い分け方まで詳しく紹介します。

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Zoom会議のあとに議事録をまとめる作業は、思いのほか手間がかかります。Zoomに標準搭載されている「AI Companion」を使えば、有料プランで会議の要約を自動生成できるため、この手間はかなり圧縮できるはずです。

とはいえ無料プランとの違いや設定の流れを知らずに触ると、仕上がりに満足できないことも珍しくありません。本記事では、Zoom AI議事録の基本的な仕組みから設定手順、精度を劇的に高める運用のポイント、さらに外部AI議事録ツールとの賢い使い分けまで、実務で今すぐ使えるノウハウを一挙に解説します。

Zoom AI議事録とは?無料プランと有料プランでできることの違い

Zoom AI議事録とは、有料プランに搭載された「AI Companion」による自動要約機能のことで、無料プランでは字幕の保存までしか対応していません。

「Zoomで議事録を自動化したい」なら、まずプランごとの機能差を押さえておく必要があります。無料と有料では、できる範囲がまったく違うからです。

無料プランでできること

無料プランで使えるのは「自動字幕(ライブ文字起こし)」です。会議中の発言がリアルタイムでテキスト化され、字幕として画面に表示されます。全文を保存しておけば、後から読み返して要点をまとめる作業には十分使えるでしょう。

ただ、要点の抽出や決定事項の整理までは行われません。文字起こしデータをそのまま議事録として使うなら、人の手による編集が必須です。また、文字起こしデータが自動保存されない点にも注意が要ります。会議終了前の手動保存を、忘れないようにしましょう。

有料プラン(AI Companion)でできること

Pro以上の有料プランなら、「AI Companion」による自動要約が使えます。会議中の発言がリアルタイムで分析され、終了後には要点・決定事項・次のアクションまで整理された状態で届きます。

ホストが要約の開始ボタンを押すだけで使い始められる手軽さも魅力です。生成された要約は、Zoom Webポータルやメール、Team Chatで確認できます。編集も可能なので、そのまま社内の正式な議事録として活用している企業も少なくありません。

Zoom AI議事録(AI Companion)の設定手順

AI Companionによる議事録作成は、管理者による事前の機能有効化と、ホストによる要約開始の2ステップだけで完了します。

事前準備|管理者による有効化

  1. ZoomのWebポータル(ブラウザ版) にログインする
  2. 「設定」から「AI Companion」タブを開く
  3. 「ミーティング」セクションの「AI Companionによるミーティング要約」をオンにする

組織単位で利用範囲を制限したい場合は、管理コンソールから細かく設定できます。全社への展開前に、まず一部の部署で試してみるのも一つの手です。

会議当日の操作手順

  1. 会議を開始し、画面下のツールバーにある「AI Companion」アイコンをクリックする
  2. メニューから「要約を開始」をクリックする
  3. 会議終了後、要約が自動的に生成され、登録メールアドレスやチャット宛てに送付される

要約の開始操作を忘れると、要約そのものが生成されません。定例会議ではミーティングスケジュール設定であらかじめ「自動的に要約を開始する」にチェックを入れておきましょう。これにより記録漏れを未然に防げます。あわせて共同ホストにも操作権限を渡しておくと、記録漏れも防げます。

Zoom AI議事録の精度を上げる3つの工夫

Zoom AI議事録の精度は、会議の進行の仕方ひとつで大きく変わります。

冒頭でアジェンダを声に出して読み上げておくと、話の構造が伝わりやすくなり、要約の骨格が整います。

決定事項は「〜ということで決定します」とはっきり発話するのがコツです。曖昧な言い回しは、要約から抜け落ちやすくなります。

話題が切り替わるタイミングで「次に〜について話します」と一言挟むだけでも、議題ごとの要約精度は変わってきます。

専門用語や社内独自の呼び方は、標準の学習語彙に含まれていないことが多く、誤変換が残りがちです。対策として、会議前に用語一覧をテキストでチャットに流しておく、あるいは発話時に略称を避けて正式名称で話す運用に切り替えると、修正にかかる手間はぐっと減ります。

Zoom AI議事録でよくある3つの注意点

Zoom AI議事録には、内容の誤り専門用語の誤認識共有範囲という3つの落とし穴があります。

内容の誤り(ハルシネーション)

AI Companionの要約は、文脈を正確につかめないまま生成されてしまうことがあります。数値や固有名詞、契約条件など重要な情報は鵜呑みにせず、必ず文字起こしの原文と照らし合わせましょう。会議内容を最終的に確定させるのは、いまも人の仕事です。

専門用語・固有名詞の誤認識

業界用語や社内の人名・製品名は標準の学習データに含まれていないことが多く、誤変換が起きやすい部分です。用語登録に対応した外部ツールを併用すれば、この誤変換はかなり減らせます。

共有範囲とコンプライアンス

生成された要約は、設定次第で参加者以外にも自動共有されることがあります。共有対象は事前に確認し、必要であればWeb設定から制限しておきましょう。会議の冒頭で「AIを使って記録します」と一言添えるだけでも、参加者は安心して会議に参加しやすくなります。

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無料プランでもAIを使いたい場合|文字起こし×ChatGPTの組み合わせ

無料プランでも、自動字幕と外部の生成AIを組み合わせれば議事録作成の手間はかなり減らせます。

  1. 会議中に自動字幕(フルトランスクリプト機能)をオンにする
  2. 会議退出前に文字起こしパネルからテキストデータをローカルに保存する
  3. 保存した文字起こしデータをChatGPTやClaudeなどの外部の生成AIに読み込ませ、出席者・決定事項・次のアクションを整理させる

外部の生成AIへ社内情報を入力するときは、入力内容がモデルの学習に使われない設定(オプトアウト)かどうか、事前に確認しておく必要があります。契約や経営判断に関わる議事録は、この方法だけに頼らず、複数人でのチェック体制を組み合わせたほうが安全です。

Zoom AI議事録と外部AI議事録ツールの使い分け

社内の定例会議ならZoom AI議事録で十分ですが、精度や多言語対応、複数会議の横断分析を求めるなら外部AI議事録ツールとの併用が効いてきます。

Zoom AI議事録は、ひとつの会議を手早く要約する用途に向いています。一方、複数の会議をまたいだ振り返りや、Teams・Google Meetまで含めた一元管理には、あまり向いていません。用途によってツールを使い分ければ、記録業務の負担はさらに軽くなるはずです。

サービス名

特徴

Zoom以外の対応

参考価格帯

Otolio

文字起こし精度90%超の独自アルゴリズム。決定事項・ToDoの自動抽出に対応。

対面会議・Teams・Google Meet

要問い合わせ

Rimo Voice

高速文字起こしが特徴。動画とテキストを同時に確認できる検索機能を搭載。

主要な会議ツールに対応

文字起こしプラン月額1,680円/プロプラン月額4,950円

Notta

58言語に対応した翻訳機能を搭載。多国籍メンバーの会議に強い。

Zoom・Teams等

個人向けプラン月額1,980円~/法人向けプラン月額4,180円~

tl;dv

複数会議を横断したインサイト抽出が可能。営業コーチング機能も搭載。

Zoom・Teams・Google Meet

無料プランあり/プロプラン月額29ドル

Zoom AI議事録を業務に定着させるためのチェックリスト

Zoom AI議事録を形だけで終わらせないためには、テンプレート確認体制共有ルールの3点を先に決めておくことが欠かせません。

議事録のフォーマットは、先に用意しておくのがおすすめです。AI Companionの出力をそのまま流用せず、社内共通のテンプレートへ当てはめる運用にすると、体裁が安定します。

確認担当は、あらかじめ固定しておきましょう。AI Companionが生成した下書きを人が最終チェックする体制にしておけば、ハルシネーション(誤情報)が見過ごされるリスクを減らせます。

共有範囲のルールも、事前に決めておきたいところです。社外の関係者が参加する会議では、要約の自動共有をオフにする判断も必要になります。

関連記事:【保存版】社労士が教える労務運営における効率化の方法12選

まとめ|Zoom AI議事録は「下書き」として活用し、仕上げは人の目で

Zoom AI議事録を使えば議事録作成の時間は大きく圧縮できますが、最終確認を人が行うことが定着の分かれ目です。

無料プランの字幕機能から有料プランのAI Companion、外部ツールとの併用まで、選べる手段はいくつもあります。会議の目的や社外関係者の有無に応じて使い分けていけば、記録業務にかかる時間は着実に減っていくはずです。

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この記事の監修者

辻田和弘のプロフィール画像

株式会社Enigol

辻田和弘

東京大学経済学部卒業後、丸紅株式会社に入社。経理部にて事業投資案件の会計面での検討・支援を担当するほか、子会社の内部統制構築、IFRS導入プロジェクト、全社連結会計システム導入プロジェクトに従事。公認会計士・税理士として長年にわたり会計・税務専門業務に携わった経験を持つ。現在は株式会社Enigolを創業し、Remoba(リモバ)経理・労務の総合監修を担当。スタートアップから中小企業・大企業まで、経理・労務を含むバックオフィス業務全般の支援を行っている。

資格
公認会計士
税理士

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